自分が納得いく治療を選ぶうえで、いま注目されているのが「セカンドオピニオン」という方法です。これは主治医以外の医師に、診断や治療方針などについて別の視点から意見をもらう仕組みを指します。患者自身が納得した治療を受けるための大切なプロセスであり、必ずしも転院を前提とするものではありません。
たとえば、主治医が勧める治療法のメリット・デメリットに納得できない場合、別の専門家の説明を受けてから考えると、自分の中で理解が深まることもあります。「先生が気を悪くしないか心配…」「費用はどれくらいかかるの？」といった疑問も含め、ここではセカンドオピニオンを上手に活用するためのポイントをまとめました。
※本記事は特定の治療法を推奨するものではなく、個別の医学的判断に代わるものではありません。気になる点は必ず医療機関にご相談ください。
セカンドオピニオンとは、主治医の診断・治療方針に加えて、ほかの医師から「別の視点の意見」をもらう行為を指します。最終的には、いまの主治医のもとで治療を続ける前提で行われるケースが多いですが、「ほかにも治療の選択肢があるかもしれない」「別の病院の専門医の考えを聞いてみたい」というときに非常に役立ちます。
- 転院・転医: 担当医や病院自体を変えること
- セカンドオピニオン: あくまで“別の意見を聞く”ことが目的
セカンドオピニオンは主治医との信頼関係を損なうものではなく、前向きに納得のいく治療を受けるための方法です。そのため、主治医が用意する紹介状や検査結果をもとに意見をもらいます。
- インフォームドコンセント: 主治医から治療内容を丁寧に説明され、患者が十分に理解・同意するプロセス
- セカンドオピニオン: 主治医の説明を踏まえたうえで、さらに別の医師からの意見を求める行為
インフォームドコンセントで疑問が解消されない場合に、セカンドオピニオンが有効な手段となります。
「主治医の診断にピンとこない」「提案された治療法のメリット・デメリットをほかの角度からも確かめたい」と思ったときが、セカンドオピニオンを検討すべきタイミングの一つです。特に治療法が複数存在する病気の場合、どちらを選ぶか迷ったときに大きな助けとなるでしょう。
- 手術をするかどうか迷っている
- 手術方法や治療方法が複数あり、決めかねている
- 他院で「こういう療法もあるらしい」と聞き、不安になった
- 難病や希少疾患で、専門的な意見をほかの医師からも聞きたい
また、病気によっては時間の猶予が限られていることがあります。セカンドオピニオンの取得は、できるだけ早めに動くのが望ましいでしょう。
セカンドオピニオンは多くの場合、「セカンドオピニオン外来」で受け付けています。健康保険の適用外となるため全額自己負担になることが一般的です。
- 1回あたりの費用目安: 2万円～4万円程度
- 大学病院や大規模病院では30分単位・60分単位などで料金が設定されていることが多い
たとえば、東京大学医学部附属病院では30分まで2万2,000円、60分まで4万4,000円と案内されています。大阪大学医学部附属病院の場合は1時間3万7,950円ほどとなっています。
料金は病院ごとに異なりますので、事前にホームページなどで確認するようにしましょう。
セカンドオピニオンを効果的に活用するには、以下の手順を押さえておくとスムーズです。
まずは「ファーストオピニオン」である主治医の診断を正確に理解し、自分がどんな疑問や不安を抱えているのかを整理します。
インターネットや医療情報サイトで「セカンドオピニオン外来」を行っている医療機関を調べます。がんの場合は「がん相談支援センター」に問い合わせることで、対応可能な医療機関を紹介してもらえることもあります。
セカンドオピニオンには、主治医による紹介状や検査結果の提供が不可欠です。
- 紹介状（診療情報提供書）
- 検査画像や血液検査の結果
- 病理診断の詳細（病理組織の検査結果）
セカンドオピニオン外来は曜日・時間が限られている場合が多いので、早めに予約を取りましょう。
面談時間は限られているため、事前に質問リストを作成したり、不安な点をメモしておくことをおすすめします。家族や信頼できる人と一緒に行くと、質問内容の抜け漏れが防げます。
セカンドオピニオンで得た情報を、必ず主治医に共有しましょう。その内容を踏まえて、「やはり今の治療方針を続ける」「場合によっては別の病院に移る」など、改めて相談しながら今後の方向性を決めていきます。
セカンドオピニオンは患者が納得する治療を模索するための仕組みですが、以下のような場合は受け付けてもらえないことが多いので注意が必要です。
- 主治医に対する不満や訴訟を目的とした相談
- 主治医が紹介状の発行を認めていない
- 病院側が扱っていない疾患を対象とした相談
- すでに亡くなられた方の治療についての相談
- 患者本人の同意がないまま家族のみで話を進めようとする場合
- 医療費の内容・給付をめぐるトラブル相談など
医療機関ごとに細かな規定があるため、事前にホームページや電話問い合わせで確認しておくと安心です。
一部の生命保険会社や医療保険では、契約者向けにセカンドオピニオンを無料または低額で受けられる「付帯サービス」を提供しているところがあります。
- 保険証券を手元に用意し、専用ダイヤルへ電話して予約
- 医療情報の準備もサポートしてもらえる場合がある
- 電話やオンラインでのセカンドオピニオン相談を受け付けているところも
もし保険契約時にこうしたサービスが付帯されているなら、手軽に意見を聞く機会をつくれるので活用してみましょう。
セカンドオピニオンは、主治医だけではカバーしきれない疑問や、ほかの医療機関がもつ専門知識を取り入れるうえで欠かせない存在です。とくに以下のような点で、患者とその家族をサポートしてくれます。
- 多角的な知見の取り入れ
- 患者本人が納得する材料を増やす
- 治療方針のメリット・デメリットを比較検討できる
- 安心感の向上
- 別の医師からも同じ診断結果が出れば、不安が解消されやすい
- 新たな治療の可能性を見いだすきっかけになる
- 家族や周囲への説明の助け
- 「他の先生もこう言っていました」と伝えやすい
- 大切な治療方針を決める際の後押しになる
近年では、オンラインを活用したセカンドオピニオンサービスも増えてきており、遠方に住んでいる場合や仕事が忙しい方でも利用しやすくなっています。保険や病院の付帯サービス、あるいはオンライン専門の相談窓口など、さまざまな方法を組み合わせて検討してみましょう。
セカンドオピニオンは、より納得のいく治療を受けるために「別の視点」を取り入れる重要なステップです。費用は自己負担となることが多いものの、生命保険などに付帯サービスとして含まれているケースもあり、上手に活用すれば金銭的負担を軽減できる可能性があります。
疑問を解消し、将来の治療について自信を持って選択するためにも、セカンドオピニオンという選択肢をぜひ取り入れてみてはいかがでしょうか。わからないことや不安な点があれば、早めに主治医や保険会社へ相談し、状況に合った方法を選ぶことが大切です。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、医療行為を推奨・保証するものではありません。実際にセカンドオピニオンを利用する際は、必ず医師や専門家の指示を仰ぎ、納得のできるまで話し合いを行いましょう。
