生活の大きな節目やイベントが、生命保険の見直しの適切な時期となり得ます。
中でも、家を買うことは生活の中で非常に重要な出来事です。
家は通常、その高価さゆえに多くの人が住宅ローンを利用します。この住宅ローンを組む際には、生命保険の見直しが密接に関わってくるのです。
ここでは、家の購入と生命保険の見直しの間にある深いつながりについて説明します。
住宅ローンと団体信用生命保険の関係 住宅ローンを組む際、多くの金融機関では団体信用生命保険への加入が求められます。この保険の期間は、ローンが完済されるまでの間です。
団体信用生命保険は、ローン契約者が加入するもので、契約者が亡くなったり、重い障害を負ったりした場合に、保険会社が残りの住宅ローンを金融機関に支払います。これにより、ローンの返済が免除されるわけです。
保険料は一般に金融機関が負担しますが、金利に保険料が上乗せされたり、特約料の支払いが契約者の負担になることもあります。ローン商品によって異なるため、契約前には保険料の負担について確認が必要です。
例えば、がんや心筋梗塞、脳卒中、糖尿病などで規定された状態になる場合の保障を提供する団体信用生命保険もありますから、家庭に合った保険を選ぶことが重要です。
生命保険の見直し範囲 万一の事態で契約者が亡くなった際、遺族が生活を続けるために必要な費用を、「必要保障額」と呼びます。これは、貯蓄や遺族の収入などを差し引いた金額で、保険を通じて準備する必要があります。
家を購入する前後での必要保障額を比較すると、家を購入することにより団体信用生命保険でローン残高がカバーされるため、必要保障額が大幅に減少し、結果として保険金や保険料が削減されます。
住宅購入前は、必要保障額に住居費も含まれているのが一般的です。住宅購入後は、この部分が重複しないように保険の見直しが必要になります。
ただし、ローン返済がなくなっても、修繕費や固定資産税などの住居費は引き続き必要です。
生命保険の見直しにあたっての他の考慮点 住宅購入後の生命保険金を減額することだけでなく、病気や怪我で長期にわたる治療が必要になった際に住宅ローンの支払いを続ける必要があるかどうかも考慮する必要があります。
公的な保障として、高額療養費制度や傷病手当、障害年金などがありますが、これらは元の収入よりも少ないため、生活費に不足が生じるリスクがあります。特に、国民年金や国民健康保険加入者は、社会保険や厚生年金に比べて保障が少ないため、就業不能保険や所得補償保険を検討する価値があります。
家を購入する際には、多くの準備や手続きが必要ですが、その中で生命保険の見直しも大切な一部です。忘れずに「やることリスト」に加え、節約につながる可能性があることを覚えておきましょう。
団体信用生命保険によって必要保障額は減るのが一般的ですが、所得補償などを考えると新しく契約をする必要性もある可能性があります。専門家に相談をするようにしましょう。
