医療保険を選ぶ際、特に注目したいのが「入院給付金」の額です。最近では、入院一時金型の保険も登場しており、これらの保険が提供する保障内容を理解することが重要です。公的医療制度や実際の医療状況を踏まえて、自分にとってどれくらいの給付金額が必要かを考えてみましょう。
医療保険の「入院給付金」は、病気やケガで入院した場合に、1日あたりの決まった金額が支給されるものです。現代の医療保険では、入院1日目から60日までが支払限度日数として設定されていることが一般的ですが、保険会社によっては、30日、120日、180日、360日などの上限が設定されている場合もあります。このため、どのくらいの日数までカバーされるかも重要なチェックポイントです。
また、入院給付金がいつから支払われるかについても注目しましょう。例えば、日帰り入院や入院1日目から支給される場合、5日以上の入院に適用される場合など、支払いの条件は保険商品によって異なります。これによって、同じ入院期間でも受け取れる金額が大きく異なることになります。
最近では、「入院一時金」を主契約として提供する医療保険も増えてきました。このタイプでは、入院日数にかかわらず、定額の一時金が支払われます。入院一時金付きの医療保険には主に2つの種類があります。
- 入院一時金が主契約となっているタイプ
このタイプでは、日帰り入院や1泊以上の入院をすると、5万円〜30万円程度の一時金が支払われます。入院日数に関わらず一定額が支給されるため、短期間の入院でも金銭的なサポートが期待できます。しかし、長期入院の場合、支払われる一時金が十分でない可能性もあります。 - 入院一時金を特約として選べるタイプ
入院一時金が特約として付けられるタイプでは、例えば5泊以上の入院に対して入院給付金が支払われる保険に、4日以内の短期入院をカバーする特約を追加できます。この場合、1日でも入院すれば、入院給付金日額×4日分をまとめて受け取ることが可能です。
入院給付金の金額を決める際、参考になるのが「平均入院日数」です。厚生労働省によると、1入院あたりの平均入院日数は27.8日で、年々短縮傾向にあります。ただし、病気によっては入院期間が大きく異なることもあるため、自分が加入する保険の保障内容がその差に対応できるかを検討しておくことが重要です。
検査入院や健康診断など、治療が目的でない入院には、入院給付金や一時金が支払われない場合があります。これらのケースに備えて、保険契約内容をしっかり確認しておくことが大切です。
メリット
入院日数に関わらず定額の一時金が支払われる医療保険の最大の利点は、短期の入院でも一定額の保障が得られる点です。例えば、5日間の入院であれば、通常の医療保険では25,000円の給付金が支払われますが、入院一時金が10万円であれば、治療費やその他の費用に充てることができます。
デメリット
入院一時金のデメリットは、長期入院になった場合に不足する可能性があることです。平均入院日数が27.8日であった場合、通常の医療保険ならば14万円を受け取れるところ、入院一時金が10万円の場合、長期的な費用に対応できない場合があります。
医療費に備えるための最適な入院給付金額は、自己負担額、差額ベッド代、入院準備費用などを考慮しながら決めるとよいでしょう。保険料が高くなる可能性があるため、金額設定に関しては慎重に選ぶ必要があります。最も重要なのは、実際にどれくらいの金額が必要かを具体的にイメージし、預貯金と合わせて備える方法を検討することです。
