病気やケガで突然の入院…そんな時に私たちを支えてくれるのが「健康保険（公的医療保険）」です。
でも、「保険があるって聞くけど、実際どこまで助けてくれるの？」「自己負担はいくらになるの？」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか？
今回は、日本の公的医療保険制度の仕組みや、いざという時に知っておきたい制度・注意点まで、初心者にもわかりやすくまとめました。
さらに、「公的保険で足りない部分はどう補う？」といった現実的な備えについても触れていきます。
日本には、すべての人が何らかの公的医療保険に加入する「国民皆保険制度」があります。
簡単に言えば、会社員、公務員、自営業者、フリーランス、無職の人まで、誰もが何かしらの保険に加入している仕組みです。
主な種類は以下の通り：
- 会社員・公務員：健康保険（協会けんぽ、健康保険組合、共済組合など）
- 自営業・フリーランス・無職の方：国民健康保険（市区町村が運営）
医療機関で治療を受けたとき、窓口での支払いは原則1〜3割だけ。
残りは保険から支払われるので、大きな経済的支えとなっています。
【自己負担割合の一例】
- 0〜69歳の現役世代：原則3割負担
- 70歳以上：収入によって1〜3割
（※高所得の高齢者は3割負担の場合も）
たとえ3割負担でも、入院や手術で医療費が高額になれば、負担はかなりのものに…。
そんなときに役立つのが「高額療養費制度」です。
これは、1カ月の自己負担額に上限を設け、超えた分を払い戻してくれる制度です。
所得によって上限額は異なりますが、たとえば年収500万円の人で100万円の医療費がかかった場合、自己負担額は約8.7万円に抑えられます。
知っておきたいポイント：
- 対象は保険診療に限られる
- 自己負担上限は年齢・所得で決まる
- 還付には申請が必要（事前に「限度額適用認定証」を用意しておくと、窓口での支払いも抑えられる）
高額療養費制度は心強い存在ですが、「すべての医療費を補えるわけではない」という点に注意が必要です。
公的医療保険の対象外となる治療や費用は、全額自己負担となります。
公的保険が適用されない主な費用：
- 差額ベッド代（個室など）
- 入院時の食事代
- 先進医療（例：がんの陽子線治療）
- 自由診療（未承認の薬や治療法）
例えば、がんの先進医療は一度の治療で100万円を超えるケースも。差額ベッド代も1日数千円〜1万円以上かかることもあります。
「高額療養費があるから民間の保険はいらない？」と思いがちですが、実はそうでもありません。
公的保険ではカバーしきれない部分を補うために、民間の医療保険を組み合わせて備えるのが現実的な選択です。
民間の医療保険の例：
- 入院1日あたり〇〇円の保障
- 手術給付金
- がん診断一時金
- 先進医療特約（技術料の実費をカバー）
特に、働き盛りの方や自営業の方は、入院中の収入減少にも備える意味でも、給付金付きの保険が役立ちます。
公的医療保険は、日本の強力な社会保障制度のひとつです。
「もしも」のときも、自己負担を抑えてくれる仕組みが整っています。
ただし、万能ではないという点は覚えておきたいところ。
特に先進医療や差額ベッド代など、公的保険が適用されない部分については、民間保険の活用も視野に入れておくと安心です。
制度を正しく理解して、自分と家族の“健康と家計”を守る備えを始めてみてはいかがでしょうか？
