老後に必要な資金を見極め、年金ではカバーできない分の金額を把握することは、資産計画において極めて重要です。足りない金額を具体的に知ることで、貯蓄や変動性のある投資を通じてそのギャップを埋める計画を立てることができます。
以下の式を使用して、自分の老後に必要な資金の不足分を計算してみましょう。仮に65歳で退職し、95歳まで生きると想定していますが、これは変更可能です。
老後の資金計画は、「長生きリスク」を考慮しましょう。
老後に必要な月々の生活費は、居住地域、生活レベル、家族構成（夫婦か単身か）、住居の種類（持ち家か賃貸か）などによって異なります。これらの要因を考慮して、自分に適した金額を算出してください。
例として、総務省統計局の2022年の調査によると、60歳以上の無職で2人以上の世帯の月平均支出は約24.1万円、単身世帯は約14.3万円です。一方、公益財団法人生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」（2022年度）によると、夫婦2人で快適な老後を送るためには、月約37.9万円が必要とされています。趣味や旅行などをどれだけ含めるかに応じて、希望する生活費を設定しましょう。
公的年金から希望する老後の生活費を差し引くと、毎月の不足分が明確になります。年金額は厚生労働省の「公的年金シミュレーター」で簡単に計算できます。この不足分に65歳から95歳までの月数を掛けることで、総老後資金の不足分が分かり、これが投資目標となります。月々の積立額は、65歳になるまでの月数で割ることで算出されます。
積立額が多いと感じたら、投資信託などの変動性のある金融商品を利用して、目標達成に向けて調整することも検討しましょう。
投資のスタートは「とりあえずこの金額から・・・」でも良いと思いますが、慣れてきたら目標額をきっちりと試算するようにしましょう。
