近年、がん治療法は進化し、入院期間が短縮される傾向にあります。多くの患者が通院で抗がん剤治療を受ける中、このような状況に対応できる保障が存在するかどうか、確認しておきましょう。
抗がん剤治療は、がん細胞の増殖を抑える目的で抗がん剤を使用する治療法です。経口薬や注射などの方法があり、必要に応じて複数の抗がん剤を組み合わせて使用することもあります。
がん治療には一般的に手術、放射線治療、抗がん剤治療の3つがあり、抗がん剤治療は全身に作用するため、転移防止や血液・リンパ系のがんにも用いられます。
抗がん剤はがん細胞だけでなく、正常な細胞にも影響を与えるため、吐き気や倦怠感、食欲低下、脱毛などの副作用が見られます。副作用の種類や強さは使用する抗がん剤や治療期間により異なります。
抗がん剤の投与は、治療後に休養期間を設けながらサイクル（クール）を組んで行われます。患者の状態や副作用の状況を見ながら、複数サイクルを繰り返して治療が進められます。
抗がん剤の種類や投与量、回数などにより治療費は異なり、公的医療保険が適用される治療には高額療養費制度が利用できます。ただし、差額ベッド代や先進医療の技術料、医療用ウィッグなどは自己負担となります。
医療費負担が高額になった場合、高額療養費制度で一定額以上の支払いが抑えられます。対象は公的医療保険が適用される費用に限られ、所得や年齢に応じて上限額が異なります。詳細は厚生労働省の公式サイトにて確認が可能です。
がん保険には、がん診断給付金やがん入院給付金に加え、抗がん剤治療特約を付けられるものもあります。この特約を付加することで、抗がん剤治療を受けた月には給付金を受け取れ、治療が長期化する場合の費用補助に役立ちます。
がん保険を選ぶ際には、がん診断給付金が支払われるタイプを選ぶことで、診断後早期に対応が可能となります。また、抗がん剤治療特約を検討することで、通院治療や退院後の治療への備えもできます。
がん診断給付金に加え、退院後の通院治療費を補填したい場合には抗がん剤治療特約の付加を検討しましょう。
