ふとした瞬間に起きるケガ。階段で足を滑らせたり、自転車で転倒したり、子どもと遊んでいて思わぬケガをしたり──日常にはリスクが潜んでいます。そんなとき、「もし治療費が高額になったらどうしよう」と不安に感じる人も多いのではないでしょうか。
今回は、予期せぬケガによる医療費への備え方について、公的保険と民間保険の両面からわかりやすく解説します。
どれほど気をつけていても、転倒や打撲、骨折といったケガは誰にでも起こり得ます。こうしたケガの治療には、診察代・処置・通院費・薬代などがかかり、場合によっては数万円〜数十万円の出費になることも。
公的医療保険を利用すれば一定の自己負担で済みますが、それでも3割程度の出費は避けられません（年齢や所得により異なります）。
| 年齢層・区分 | 自己負担割合 |
|---|---|
| 未就学児 | 2割 |
| 6歳～69歳 | 3割 |
| 70～74歳（一般） | 2割 |
| 75歳以上（一般） | 1割 |
| 高所得者（全年齢） | 3割 |
※出典：厚生労働省「医療費の自己負担」
傷害保険：日常のケガを幅広くカバー
急なケガに備えたいなら、「傷害保険」が第一の選択肢です。自宅や通勤途中、スポーツ中の事故など、偶然性の高いケガに対して、通院・入院・手術・死亡・後遺障害などを補償します。
傷害保険には主に2タイプがあります：
- 普通傷害保険：生活全般のケガを対象（例：自宅の転倒、運動中の捻挫）
- 交通傷害保険：交通事故に限定した補償（例：車や電車での事故）
1. 特定損傷特約
骨折・脱臼・腱の断裂・やけど・永久歯の喪失など、特定のケガに対して一時金を受け取れる特約です。
ポイントは、診断時点で給付対象になること。入院・通院の有無に関係なく受け取れるので、すぐに資金が必要な場面でも安心です。
2. 傷害入院治療保障特約
この特約は、公的医療保険の自己負担分（3割）を点数ベースで自動計算して支払う仕組みです。
例えば、医療費の診療報酬点数が10,000点（10万円分）だった場合、自己負担は3万円。特約に加入していれば、
10,000点 × 3円 = 3万円
が給付され、自己負担分をまるごとカバーできます。
この仕組みにより、入院期間に関係なく給付金を受け取れるのが特徴。入院が長引いた場合でも、金銭面の不安を和らげてくれます。
ケガのリスクに備える手段は保険だけではありません。日ごろから「緊急資金」を確保しておくことも大切です。たとえば、突然の医療費や通院費に備えて、生活費の1〜2ヶ月分を別口座にストックしておくと安心感が違います。
また、子どものいる家庭や高齢の方がいる世帯では、傷害保険の見直しも定期的に行いましょう。年齢やライフスタイルに合わせて内容を更新することで、保障の過不足を防げます。
突然のケガは、身体の痛みだけでなく、家計へのダメージも引き起こします。しかし、事前に適切な保険や特約に加入しておけば、そのリスクを大きく減らすことが可能です。
「まさかの出費」で困らないために、今のうちに保険の内容をチェックしてみてください。必要に応じて、専門家のアドバイスを受けるのもおすすめです。
