定年退職を迎えると、生活スタイルも家族との関係も、大きく変わるタイミングです。これまで仕事中心だった毎日から、自宅での時間がぐんと増えるこの時期――実は、保険の見直しにぴったりなタイミングでもあります。
特に、マイホームに関するリスクへの備えは見落とされがち。この記事では、退職後の暮らしを守る「火災保険」と「地震保険」について、わかりやすくご紹介します。
「もう火事なんて起こさないし、火災保険は不要かな…」
そんなふうに考えていませんか？実は、それは大きな誤解です。
火災保険は、火事だけでなく、台風・大雨・洪水・大雪などの自然災害、さらには盗難や水漏れといったトラブルにも対応する、住まいの総合保険ともいえる存在です。
放火やもらい火のリスクは、予測不能
たとえ自分がどれだけ火の元に注意していても、火災のリスクはゼロにはなりません。たとえば、「放火」が原因の火災は全国で多発しています。また、隣家の火事が自宅に延焼する“もらい火”も、他人事ではありません。
しかも日本では、他人の火事で自宅が燃えても、その損害は自己負担。つまり火災保険に入っていないと、家の再建費用や仮住まいの費用まで、すべて自分でまかなわなければならないのです。
特に年金生活に入ると、突然の大きな出費は生活を一気に圧迫します。「備えあれば憂いなし」。火災保険は、老後の安心を支える大事な“防波堤”なのです。
近年、異常気象による自然災害はますます深刻になっています。
・台風で屋根が飛ばされた
・大雨で床上浸水
・積雪でカーポートが倒壊
こうした被害は、火災保険で補償を受けられる場合があります。ただし、保険の種類や契約内容によっては補償されないケースもあるため、契約時にしっかり確認しましょう。
火災保険で補償される主なリスク例：
- 火災・落雷・爆発
- 風災・雹（ひょう）・雪災
- 水災（洪水や浸水など）
- 盗難・水漏れ など
※保険会社によって補償範囲は異なります。
日本に住む限り、地震リスクは避けて通れません。
ただし、地震による損害は火災保険では補償されません。地震・津波・噴火などによる損害を補償するには、地震保険への加入が必要です。
地震保険の特徴
- 火災保険とセットで加入する必要あり
- 補償金額は火災保険の30〜50％まで
- 支払いは「全損・大半損・小半損・一部損」の4区分で判断
- 補償対象は建物と家財（上限あり）
地震保険は「家を建て直す」ための保険というより、「被災後の生活を立て直す」ための支援に近い位置づけです。定年後、固定収入が限られる中でも、安心して生活を再スタートさせるために心強いサポートとなります。
退職後は、住宅ローンの完済とともに、これまで契約していた火災保険が切れてしまうケースも少なくありません。また、子どもとの同居で2世帯住宅にリフォームしたり、夫婦2人暮らしに合わせた間取りに変更するなど、住まいそのものに変化があることも。
こうした変化は、火災保険の内容に影響を及ぼす可能性があります。建物の構造や面積が変わる場合、保険料の見直しや保険会社への連絡が必要になります。通知を怠ると、保険金が支払われないリスクもあるため注意しましょう。
まとめ｜これからの「安心」は、自分で守る
これからの人生を、自分らしく、安心して生きていくために。
火災や地震といった“まさか”に備えることは、未来の自分や家族への思いやりです。
退職後のライフスタイルに合わせて、住まいの保険も見直してみませんか？
保険ショップや専門家のアドバイスを活用しながら、あなたの暮らしにぴったりの保障を整えていきましょう。
